イランが狙う三つの標的
池内 ここまでイスラエル・アメリカ側の目標と達成度を見てきましたが、ではイラン側はどう動いているのか。イラン側の戦略目標は、軍事的に「勝つ」ことは困難であるため「いかに負けないか」「いかに相手に打撃を与えるか」、それによってイランの体制の維持という戦略的目標を達成することにあると考えます。その観点からイランの反撃の主要な標的を整理すると、大きく三つ挙げられます。
一つ目は、イスラエル本土をミサイルやドローンで攻撃し、被弾させて一矢報いることです。それによってイスラエルにイランが脅威であるという認識を復活させることが、まず何よりも必要です。イランに対して何をやってもいいというイスラエルの認識を改めさせ、そう簡単に倒せないと思い知らせる。「無敵のイスラエル」という第三者の印象を揺るがす、イスラエルの防衛網をくぐり抜けて、政府施設や軍の中枢といった象徴的な標的に命中させることができれば、それ自体がイスラエルへの政治的・社会的ダメージになります。同時に、イランが簡単には倒れない政権であることをイスラエルに示し、またそれ以外の国々に対しても抑止や宣伝効果を持ちます。
橋本 イランとしては、簡単には倒れない姿勢を見せ続けることで、長期的にアメリカとイスラエルの間に亀裂を生じさせる狙いもあります。アメリカ国内ではすでに戦争の手続きや正当性への疑問が出始めており、戦争が長引けば国内支持は持ちません。一方、イスラエルは戦争を続けたい。その温度差に楔を打ち込むのがイランの狙いの一つではないでしょうか。
池内 まさにこの楔を打ち込む狙いとなるのが、湾岸・中東諸国にある米軍基地の拠点への攻撃です。ここがイランの反撃の二つ目の標的です。今回の作戦では、中東各地の米軍基地が活用されています。中でもヨルダンには大規模な米軍が集結しており、攻撃・防御を問わず公然と使われていますし、ヨルダン側も事実上これを受け入れている状況です。
ＧＣＣ諸国は、表向きには攻撃には参加せず、自国の上空や基地も使わせないという立場をとっています。しかし防御については明らかに協力しており、レーダーや衛星通信施設などの早期警戒のためにＧＣＣ諸国の米軍基地は確実に使われていますし、戦闘機・爆撃機への空中給油など、平坦・補給ではＧＣＣ諸国の領土・領空が使われています。つまり実態として、ＧＣＣはイスラエル・アメリカ側の軍事インフラを支えているわけです。
イランにとってみれば、米軍の人員の多くはあらかじめ退避させているためＧＣＣ諸国を狙っても米軍人の犠牲はそれほど多く出ませんが、米軍基地のレーダー・衛星通信施設などを破壊することでイスラエルの防空能力を削ぐことができるため、戦術的にも重要な標的となります。実際、ニューヨークタイムズはイランがこうした施設の破壊に成功したと伝えています。
ただこの種の被害は、メディアではほとんど報じられていませんが、実際はどうなのでしょうか？
辻田 イスラエル国内の被害について言うと、軍事施設への深刻なダメージはまだ確認されていません。建物への被害はありますが、イスラエルは何かあるとＳＮＳにすぐ情報が出回る社会ですから、大きな被害があれば意図せずとも広まってしまいます。その意味では、現時点での被害はそこまで大規模ではないのではないでしょうか。ただミサイル攻撃が続いているのは確かです。湾岸諸国、特にＵＡＥへのイランからの攻撃は、イスラエル側の想定より多かったようです。
池内 湾岸アラブ産油国のエネルギー施設への攻撃についてはどうでしょうか。
辻田 当初は、石油施設を狙うことでアメリカに圧力をかけ、戦争継続を難しくさせているという見方もありました。ただ、13日目を迎えた今、イランが本当にそこまで重点的に狙っているのかどうか、正直だんだんわからなくなってきているのが現状です。
池内 イランの反撃の三つ目の標的が、この湾岸アラブ諸国のエネルギー施設です。湾岸の経済的価値の根本はエネルギー施設にあり、これは中東やアメリカだけでなく、ヨーロッパ、そして日本を含むアジア諸国の経済に甚大な影響を及ぼします。それによってアメリカとイスラエルのイラン攻撃を持続できなくすることが戦略目標です。特に生産・積み出し施設は一度壊すと復旧に何年もかかってしまいます。現時点では意図的なのか能力不足なのか判断がつきませんが、大規模な破壊には至っていません。しかし、攻撃が続く限り現場で人を働かせることは危険なため、施設を稼働させることは事実上できない状態です。
具体的な例で言えば、ドローン攻撃を受けたカタールはＬＮＧの生産を停止し、フォースマジュール（不可抗力宣言）を発動しました。イスラエル側からは、カタールが自らイスラエルへの圧力をかけるために早めに施設を閉めたのではないか、という疑念も発信されています。ただ素人的考えですが、実態はホルムズ海峡が閉じて船が出せない以上、生産しても運び出せないから止めざるを得なかった、ということではないでしょうか。
橋本 貯蔵設備も満杯ですし、人員の安全も確保できないので物理的に生産はできない状況です。
今回を境に変わったエネルギー中東依存の意味
池内 イランがこの三つの狙いのどこに重点を置いていたかは、現時点ではまだわかりません。ただ、エネルギーへの影響が日本を含む各国に直接波及し世界全体にとっての大問題を引き起こしたことは明らかです。
橋本 影響は価格の変動に如実に表れています。３月12日にはブレント原油先物価格が１バレル１００ドルを超えました。エネルギーの歴史から見ても象徴的なできごとですし、価格次第では米国民の支持・不支持を分ける大きな要因になり得るでしょう。アメリカが焦る材料であることは間違いありません。
池内 つまり今回の「戦線」は世界経済のエネルギー安全保障にあるということですね。国際市場への影響がやがてアメリカの内政にも跳ね返っていく。従来、標的はイスラエルや米軍基地とされてきましたが、実際にはホルムズ海峡の通行を脅かし湾岸の産油国に打撃を与えることのほうがはるかに大きな効果を持つことが今回示されてしまいました。一度実証された以上、今後もこの手法が使われる可能性は高いです。
橋本 この戦線は石油だけにとどまりません。ＬＮＧについて言えば、世界市場全体の約20％が湾岸産油国から供給されています。日本では昨年のエネルギー基本計画でＬＮＧの重要性を改めて確認したばかりの矢先の事態です。今回のインパクトが一時的なものなのか長期化するのか、非常に注視しています。
池内 ＬＮＧは日本のエネルギー安全保障における巨大なバッファー、いわば保険として期待されてきました。ところが今回はその保険の部分が真っ先にやられてしまった。また、日本において石油はホルムズ海峡への依存度が95％もあるので、本体と保険の両方に同時にダメージが来たというのが今回の深刻さです。
橋本 そうですね。東日本大震災の福島第一原子力発電所の事故がきっかけとなり、原発が大幅に止まった際、ＬＮＧは価格は高かったものの、カタールからの供給が保険として見事に機能しました。ところが今回は、そのバッファーとなるべきＬＮＧ自体が世界的に危うくなっている。電力のベースロードを支えている部分も多いだけに、これが長引けば何で補うのかという話になってきます。供給源の多様化の重要性を改めて痛感せざるを得ません。
池内 代替策として原発や石炭の再活用という声もすぐに出てきますが、それだけでは到底足りないでしょう。いずれにせよ、この危機がどれだけ続くかによって問題の深刻さはまったく変わってきます。エネルギー安全保障上の危機は開戦からわずか１日で発生し、１週間、10日と日を追うごとに深刻さを増しています。短期終結という楽観的な見通しは日々否定され、長期化の可能性が現実味を帯びてきました。
橋本 そうですね。物理的な供給遮断が短期間で終わってくれれば、それが一番いい。ただ、仮にそうなったとしても、中東からのエネルギー供給に対する信頼性のイメージ、リスクの見方というのは、今回を境に構造的に変わってしまうのではないかと思います。短期か長期かに関わらず、中東依存のリスクをどう考えるかという問い自体が、以前とは別次元のものになった。そしてその中心にいるのが、ペルシャ湾に面したＧＣＣ諸国です。
取り込みたいイスラエル、中立を守りたいＧＣＣ
池内 ペルシャ湾の海岸線はおおまかに言うと半分がイラン、残りの大部分をごく僅かなイラクの領土を除けば、残りは全てＧＣＣ諸国が持っています。イランにとって、ＧＣＣ諸国にどれだけ負荷をかけられるかが戦略上の重要なカギであり、ＧＣＣ諸国もまたこの戦争の当事者に否応なく巻き込まれています。
橋本 エネルギー供給国として世界経済を支えてきたＧＣＣ諸国が戦争に巻き込まれている、それ自体が今回の危機の深刻さを物語っています。
池内 イスラエル側はＧＣＣ諸国を自陣に引き込もうと躍起になっています。イランに撃たれたのだからイスラエル側についてくれるはずだという論理で、ＧＣＣ諸国が燃料補給をするだけで、参戦していると見なしたい。まずＵＡＥとバーレーンを抱き込み、最終的にはサウジアラビアを攻撃に参加させたいという狙いです。「ＵＡＥの参戦は間近だ」「サウジアラビアも続く」といった情報戦も展開しています。
しかし、ＧＣＣ諸国には中立を保たなくてはいけない理由があります。もしイスラエルと共にイランを攻撃したと見なされれば、まず短期的には、開戦初期のイランからの攻撃の非ではない、電力や水やエネルギー産出と積み出しに関わる基幹インフラを大規模に破壊する反撃を招きかねません。また、いったん攻撃的に参戦してしまえば、中長期的に見てイランとの関係の悪化は決定づけられ、長期的に「安全を守れない高リスク地域」という烙印を押されることになりかねません。安定したエネルギー供給国として世界から信頼され、投資を招き入れ続けるためには、リスクの低い安定した地域であることを示す必要があり、そのために自力で自分たちを守れることを示せなくてはいけません。
だからこそＧＣＣ諸国は今のところ中立を保ち、攻撃されれば自国の防御はするけれど、イランへの攻撃には加わらない、という戦争前からの姿勢を変えていません。何とか取り込みたいイスラエルと、中立を守りたいＧＣＣ諸国、その綱引きが今まさに続いているのです。
辻田 ＧＣＣ諸国の立ち位置に関連して懸念されるのが、イランの指揮命令系統の問題です。イスラエル側の報道によると、２週間が経った今、指揮命令系統がかなりバラバラになってきているとのことです。合理的な判断のもとで動いているうちは石油関連施設への攻撃に抑止が働くかもしれませんが、崩れてくると暴発的な攻撃が起きかねない。そうなるとＧＣＣを巻き込んだ、より複雑な状況になりかねないです。ＧＣＣ側としても、これがイラン指導部が決定した攻撃なのか、現場の暴走なのかが読みにくくなります。
池内 イランの指揮系統はここまで早く崩れると予想されていたのでしょうか？
辻田 イスラエル国内では想定より早かったという見方が出ています。実際、開戦から48時間以内にテヘラン周辺とイラン西部の制空権をほぼ掌握し、その後もピンポイントで指揮命令系統を狙い続けています。
池内 現状では一応政府として機能している前提ですが、個々の攻撃を見ると意思決定の下で行われているのか疑問に思う部分もあります。実際、戦略的には攻撃を避けるべきトルコやオマーンへのミサイル着弾後に、イラン政府が「自分たちの攻撃ではない」と否定する場面もありました。冷静に考えると、オマーンはイランと米国の仲介役を担ってきた国であり攻撃すべきではないことは明らかなのにこんなことが起きている。
可能性は三つ考えられます。一つ目は、指揮命令系統が分散してしまい、オマーン担当だと事前に指定されていた部隊が、上からの命令を待たずに独自に行動しているケース。二つ目は、上からは「今は撃つな」という原則があるにもかかわらず、現場の判断で撃ってしまっているケース。背景にはイラン側にはＧＣＣ各国への裏切られたという感情もあります。国によって「許せない度合い」に差はあるものの、オマーンのように比較的誠実に仲介役を務めてきた国でさえ攻撃対象になっている。合理的な判断よりも感情や現場の暴走が先に出てしまっている場面があるのかもしれません。
三つ目の可能性として、イスラエルのモサドなどがイラン革命防衛隊の内部に深く浸透しているとされる中で、外部勢力が意図的に「都合の悪い攻撃」を内側から仕掛けているというケースです。イランを内部から分裂させるために、わざと戦略的に不利な攻撃を起こしている工作員がいる可能性は低いにしても、完全には否定できないでしょう。
しかし、受ける側からすれば攻撃されたという事実には変わりないわけですし、どういった根拠で撃たれたのわからないと対処も難しくなってしまいます。
ＧＣＣ諸国に対するイランの本音
池内 そもそもイランはＧＣＣ諸国をどう見ているのか。攻撃が始まった２月28日の直前に、イラン外務省の高官と意見交換をする機会がありました。私としては、すでに昨年11～12月頃から、アメリカとイスラエルによる対イラン再攻撃は必ずあるだろうと見られており、その際のＧＣＣ諸国に対してイランがどのように反撃あるいは「懲罰」を与えるかが、特に日本にとっては最重要の分析課題であったため、これについては非公式にイラン側の姿勢を根掘り葉掘り聞きました。
ＧＣＣ諸国側は、「アメリカとイスラエルがイランを攻撃しても、自分たちは中立を保つ、自国防御はするが攻撃には参加しない。だから反撃しないでくれ、もし反撃するなら米軍基地だけにしてくれ」というのが水面下のメッセージでした。これについて開戦に至る過程でのやりとりでイランはイエスともノーとも言わなかったため、ＧＣＣ側は、多分大丈夫だろうと受け止めていたようです。
しかし攻撃直前にイランの高官に「ＧＣＣ諸国は中立を保てば攻撃対象から外れるのか」と聞いてみたところ、返ってきた答えは「そんなわけがない。アメリカとイスラエルがあらゆる意味で違法な攻撃を行おうとしている。それを止めずに基地を使わせていれば、当然反撃の対象となる」というものでした。ＧＣＣ諸国を攻撃することが反撃の決め手となる効果的なものであるという認識と、ＧＣＣ諸国の基地を使ってアメリカが攻撃している以上は、中立とは言えないという正当化の論点は定まっていたと思います。
「自分たちは参加しない」と言いながら実質的にイスラエルとアメリカを支援しているのであれば、反撃の対象であり、最も効果のある場所を狙うのは、イラン政府にとって、軍事部門でも外交部門でも共通した言わずもがなの政策だったということでしょう。
橋本 しかし現時点では、湾岸の石油施設が恒久的に使えなくなるような致命的な攻撃はまだ行われていません。
池内 ここに関しては、イランが意図的にコントロールしているからなのか、それとも単純に攻撃能力が落ちてきているだけなのか、どちらかわかりません。
ただ仮にコントロールできているとすれば、イランは段階的な攻撃シナリオを持っている可能性があります。今回イスラエルは最初から「最高指導者の殺害」という最高レベルのエスカレーションに踏み込みましたが、対してイランの反撃はまだ最高レベルには達していないと言えます。反撃に１～３の段階があるとすれば、今はまだレベル１でしょう。今後、レベル２、３といった本格的な攻撃が来るのか、来ないまま終わるのか、ここが今後の戦況の最大の焦点になると思います。
辻田 イラン国内の保守強硬派がまだ力を持っている今、アメリカの停戦条件を受け入れる可能性は低く、池内先生のおっしゃるレベル２、３相当の強硬策に出る可能性があります。
バブ・エル・マンデブ海峡というイランの切り札
辻田 その切り札の一つとして残っているのが、イエメンを拠点とする親イラン武装勢力フーシ派です。今回はまだ本格的な攻撃を行っていませんが、フーシ派が動き出せばホルムズ海峡だけでなく紅海のバブ・エル・マンデブ海峡まで通れなくなり、タンカーはアフリカ南端を大回りするしかなくなります。
橋本 輸送コストが大幅に跳ね上がるこの切り札を、イランはまだ手元に温存していると。
辻田 そうです。ただ同じ親イラン勢力でも、動き方はそれぞれ違います。レバノンを拠点とする武装組織のヒズボラはすでに攻撃に参加していますが、イスラエル側はここにはイランからの圧力があったと見ています。
一方、フーシ派は独自の論理で動く組織で、必ずしもイランの言いなりになるとはかぎりません。なぜまだ動いていないのかは、イスラエルでも評価が分かれています。ヒズボラのように消耗したくないからなのか、イスラエルがソマリランドを承認してＵＡＥと共に対岸に拠点を築いており、その地域をこれ以上不安定化させたくないのか、本当のところは誰にもわかりません。
ただフーシ派が本格的に動き出せば、紅海もスエズも通れなくなり、輸送コストはさらに跳ね上がり、これ以上ない打撃を世界に与えかねないです。
池内 フーシ派がなぜ動いていないのかの一つの理由として、イエメン内戦をめぐる国内情勢の変化があるのではないでしょうか。フーシ派とサウジアラビアは現在ある種の和平状態にあります。なので、今サウジの石油権益を攻撃して関係を悪化させたくない、という判断が働いている可能性がある。
とは言え、バブ・エル・マンデブ海峡を挟んだ紛争の可能性は高まっていると言わざるを得ません。フーシ派とサウジの和平がいつまで続くかはわかりませんし、サウジとＵＡＥの対立や南イエメンでの勢力図の変化など、イエメン内部の状況も複雑に動いており、それがフーシ派の行動にどう影響するかも読めません。さらにバブ・エル・マンデブ海峡の対岸のソマリランドにイスラエルがＵＡＥと共に進出しており、イスラエルが先にフーシ派を抑止しに動くのか、フーシ派が先に攻撃するのか、誰がどう動くかが見えないだけに不気味な状況です。
もし両方の海峡が同時に危うくなった場合、石油をどうやってアジアまで運んで来れるのかという問題になります。代替手段は何かあるのでしょうか。
橋本 やはりこういったリスクを見越してパイプラインという選択肢もつくっておくべきだったと思います。
池内 そうですね。ＵＡＥアブダビの原油をホルムズ海峡の外のフジャイラに運ぶパイプラインが一定の迂回路を提供しますし、サウジを横断して紅海岸に持ってくるパイプラインを拡張すればそれなりの量の原油を出せる計算ですが、拡幅は今からでは完成まで何年もかかってしまいます。
また、フジャイラの積み出し港や、サウジ横断のパイプラインとその紅海の出口のヤンブー港が攻撃対象になるリスクも高まります。そして紅海まで出せても、バブ・エル・マンデブ海峡に危険が及ぶと、さらに遠回りして、小規模なタンカーに移してスエズ運河を通ったり、並行した迂回パイプラインで地中海に流すといった、さらに複雑で高コスト・長時間を要する輸送路でアジアに運んでくることになり、採算性が危うくなります。
イランがアラビア半島を越えて西側まで攻撃できる能力を残しているかどうか、イスラエルとアメリカが全力で抑制しているとはいえ、その危険は残ります。いずれにせよバブ・エル・マンデブ海峡への紛争の波及は、可能性としては非常に高いと言わざるを得ません。
（※「対話」収録後、３月28日にフーシ派がイスラエル軍施設を弾道ミサイルで攻撃し参戦）
