『公研』2020年2月「めいん・すとりいと」

呉座 勇一 

 今年のNHK大河ドラマは『麒麟がくる』。主人公は明智光秀である。昨年から今年にかけて、例によって大河ドラマ関連本が多数刊行された。

 明智光秀は謎の多い人物である。その前半生も本能寺の変の動機も、いまだ定説を見ない。光秀に関する史料が乏しく、歴史学界でも結論が出せないため、作家や自称歴史研究家が「謎解き」に多数参入している。ゆえに、今回の大河ドラマ関連本は、例年以上に玉石混淆である。

 特に私が懸念しているのは、明智光秀の末裔を称する明智憲三郎氏の活動である。明智説の問題点については、拙著『陰謀の日本中世史』(KADOKAWA)や現代ビジネスのインタビュー「この国に陰謀論が蔓延する理由」、日経BizGateのインタビュー「『本能寺の変』のフェイクニュースに惑わされる人々」などで論じたので、ここでは再説しない。

 明智憲三郎氏の問題は、明智説の内容以上に、「光秀の末裔」を売り文句に使っていることである。

 そもそも明智憲三郎氏が光秀の子孫であることを示す史料は存在しない。言い方は悪いが、明智氏の立場は熊沢天皇と大差ない。仮に子孫だとして、子孫だから歴史の真実が分かるという理屈は成り立たない。先祖の名誉を回復しようという気持ちが先行し、かえって客観的に研究することが難しくなる恐れすらある。

 明智憲三郎氏が光秀の末裔を自称するのは自由だが、それを自著の宣伝に使うのは看過できない。そして明智氏よりも罪深いのは、本人の一方的な主張を鵜呑みにして、氏を「光秀の末裔」として紹介するマスコミ・出版業界である。氏は自身を光秀末裔と心の底から信じており、他人を騙すような悪意を持っていないだろうが、そうであっても、その主張を検証せずに垂れ流すのは無責任である。

 地方自治体の責任も重い。大河ドラマ効果もあってか、明智憲三郎氏は講演活動を活発化させている。そのこと自体を否定する気はない。問題は、そうした講演・シンポジウムの中には、地方自治体が主催・後援・協力しているものが含まれているという事実である。このケースでは、地方新聞も企画に関わっていることが多いため、しばしば講演要旨が記事化される。

 公的機関が関わるシンポジウム等に明智氏が登壇し、新聞に記事が載れば、一般市民は明智説を「画期的な新説」「有力な学説」と誤認するだろう。実際には学界で相手にされていないにもかかわらず。

 明智氏に限らず、作家や自称歴史研究家を歴史講演会に招く自治体は少なくない。別に「歴史作家ではなく歴史学者を呼べ」と言うつもりはない。集客を考えれば有名作家を呼びたい気持ちは分かるし、概して作家の方が学者より話上手だ。「明智光秀はこれこれこういう性格の人物だったと思う」「本能寺の変の動機はこうだったんじゃないかと考えている」みたいな話をする分には構わない。

 けれども学界の通説と懸け離れた奇説珍説を唱え、「これが歴史の真実で、歴史学界はデタラメだ」などと誹謗する作家を呼ぶのは百害あって一利なしだ。市民への教育普及という本来の業務を見失ってはならない。

 最近、東京都世田谷区がホームページ上に開設した区の歴史をまとめた「世田谷デジタルミュージアム」に、歴史学者が作成した資料を一時無断で掲載していた問題が発覚し、区議会で取り上げられて区が謝罪した(産経新聞2020年1月24日)。地方自治体が市民に歴史の魅力を伝えようとするなら、歴史学者にきちんと協力を仰ぐべきだろう。 国際日本文化研究センター助教

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